FXとリスクヘッジ

FXの基本は損失をいかに少なくするかということです。

スワップポイントで比較

こちらも業者選びの基本的なポイントになります。すでにご存じだと思いますが、スワップポイントとは2国間の金利差によって利益を上げる方法です。1日当たりの利益は少ないかもしれませんが、「チリも積もれば山となる」です。気長にコツコツと利益を上げる方法として人気なんですね。
業者のホームページなどで紹介されているスワップポイントは、日本円とペアにした時の金利のことで、当然ですが、スワップポイントは高いほど良いと言えます。したがって、あなたが取引しようとしている通貨のスワップポイントを見て、FXの比較をするのも一つの手なのです。しかし、スワップポイントの高さだけで業者を選ぶと、あとで後悔することになる可能性があります。スワップポイントが高いこと自体は魅力なのですが、ほかの業者と比べて意外なほどに高いようならその裏側を疑ってみましょう。現在では取引手数料や口座維持費などを無料に設定している業者が多いですが、中には有料の業者も存在しています。つまり、有料サービスだからこそ、スワップポイントを高くしているという可能性があるのです。FX取引に慣れている人なら、このような単純な「落とし穴」にはまることはありませんが、初心者の人の中にはそのまま有料サービスを受け続けている人も少なくないのです。
もし、手数料や口座維持費を支払っても、それ以上の利益が出るようなら有料サービスでも構わないと思いますが、利益を圧迫するような手数料であれば、やはり無料の業者の方が良いに決まっています。その点も考慮して、スワップポイントを見るように心がけたいものです。

株式投資による利益

株式投資を行って利益を得るには二つの方法があります。株式によるキャピタルゲインとインカムゲインと呼ばれるものがそれです。キャピタルゲインとは、株の売買の差額によって利益を得ることです。つまりある銘柄の株式が安いときに買い、高くなったときに売れば、その差額が利益になるわけです。これがキャピタルゲインです。ただし、購入した株式の価格が購入したときよりも下がってしまう場合もあります。これが株式を購入したときのリスクの一つです。

現在では、株式投資で利益を出すというときに念頭にあるのは主にこのキャピタルゲインです。もうひとつの利益を得る方法がインカムゲインといわれる方法です。インカムゲインとは、その株式を持っているだけで得られる利益をいいます。「配当金」や「株主優待」などがそれです。「株式分割」もインカムゲインの一種といってよいでしょう。配当金とは企業が出した利益の一部をある時期に株主に還元するものです。

最初に株式会社が出来たいきさつの中では、この配当金を得ることが株主=投資家の目的でした。しかし多くの株式会社ができ、その株式を取引するしくみができると、その株式そのものを売買して利益を得るキャピタルゲインが株式取引での利益を得る主流となっていったわけです。しかし、株式投資の本来的な利益はやはり配当金の中にあるといってよいでしょう。

そもそも株式を購入するのは、その企業が行う経済活動が社会的に意義を持ち、その結果、企業に利益をもたらすことが推測されるからです。つまりその企業が行おうとしている企業活動を評価し、投資することで応援しているといえるわけです。したがって、その企業の株式を購入するということは安定的に最高の配当を企業が出すことを期待しているといえるのです。

株式投資には、そのような社会的な意味があります。そしてそれが企業と投資家の利益につながることが重要なのです。配当は、企業が業績によって、1株当たり、○○円の還元をしますと決めることにより配当されます。つまり1株あたり、50円の配当を出すと企業が決めれば、その株を1,000株持っていれば、50,000円の配当があることになるわけです。1株当りの配当を株価で割ると配当利率(配当利回り)が導けます。

CFD取引の内容

CFD取引の流れは、CFD取引を始めたいと検討されている方にとって一番関心度が高いところであるといえるでしょう。CFD口座を開設して、証券会社との取引を始めるまでは証券会社各社のチュートリアルに従いましょう。その際に必要なものは「氏名・生年月日・年齢・性別・住所・電話番号・勤務先等の連絡先・証拠金振込先口座」になります。そのほかオンライントレードになりますので、連絡先のEメールアドレスが必要になります。また本人確認をするために名前・住所・生年月日を確認できる書類(運転免許証やパスポート)を郵送またはFAXを送ります。その後は証券会社で確認後、IDやパスワードなどが記載された書類が送られてきますので、証拠金を口座へ預け入れたのちにCFD業者のHPにログインして取引開始となります。その後の取引になりますが、各CFD業者が提供しているオンラインソフトによっても流れが違います。CFD業者に口座を開設する前に、バーチャルトレード(デモ口座)を体験されることをお勧めします。ある証券会社では、仮想資金1000万円とデモ口座を1ユーザー毎に貸与して実際に使われるオンラインソフトを利用して実践できる仕組みをもっています。CFD取引のフローを理解するとともに、ご自身のパソコンとソフトの相性を見極めたり、体験期間内でソフトの使い方を理解してもらいたいといった狙いがあります。一定期間内は無料でデモ口座を利用することができますので、数社のバーチャルトレードを比較してみるのも一案です。

ミドルリスク型投資信託

投資信託にはバランス型とも呼ばれるミドルリスクの投資信託もあります。投資信託で言うバランスファンドとは、投資対象に株と債券の両方を組入れたファンドをいいます。株と債券は値動きが違うため、この二つを組合わせることによって、リスクの軽減を図るわけです。例えば、株が値下がりしても、バランスファンドなら債券が値上がりしていれば、投資信託全体の値下がりはリスクが低くなります。逆に、株が値上がりしても債権が下がる場合もあります。

いずれにせよ、このようにバランスをとることによって、リスクを軽減するとともに、すべてを債券に投資する投資信託よりは高い利回りを狙おうと考えるのがバランス型の投資信託です。中長期的に見ると、リスクを分散しているため、比較的安定した資産運用が出来る投資信託といえるでしょう。この投資信託を選ぶときには、組入れている株と債券の割合を把握しておくことが大切です。

ところで、まだ若く独身の方と、定年で今後は年金収入しか期待できないご夫婦という場合には、投資信託のリスクのとり方に対する考えに差が出るのは当然です。そこで近年、注目を集めているのがライフサイクルファンドといわれるファンドです。この投資信託では、ライフサイクルによって、バランスファンドの組み方を変えていく手法がとられます。

例えば、若いときには、株式の比率を高くし、年齢が進むにつれて債券の割合を高くしていくわけです。こうした投資信託なら、年齢に応じて、リスク、リターンを考慮することが出来、安定した資産運用が可能になるでしょう。このライフサイクルファンドにもふたつの種類があります。

ひとつはライフサイクル型と呼ばれるもので、ライフサイクルファンドを組入れる場合に、異なる資産配分ファンドの比率を複数提供し、それを投資家自信が切り替えられる設定になっています。ですからまだ若いときには、リスクを多くとって、株式70%、債券30%の割合の投資信託を選び、定年時には、株式30%、債券70%などの投資信託を選択することが可能になります。

これに対してターゲットイヤー型と呼ばれる投資信託もあります。この投資信託の場合には、あらかじめ定年時などのターゲットイヤーに合わせて株や債券の運用割合が変化するように設定されています。

FXとリスクヘッジ

FXの基本は損失をいかに少なくするかということです。そのためにはリスクを知りリスクヘッジをすることが重要です。先にFXの5つのリスクを紹介しました。ここでは、それぞれのリスクを軽減するためにどうすればよいかを述べていきましょう。まず「為替変動リスク」を回避するためには、通貨ごとに自分の損きり基準を決めておくのもよいでしょう。できるだけ損失が少なくてすむように多少の損はあきらめ、次の機会に賭けるという考え方です。好機が来ればレバレッジをあげて投資を行うこともできるのですから。

そして為替のチャートを判断する能力を身につけることも重要でしょう。自分の扱っている通貨に影響を与える相場をチェックするのもよいでしょう。例えば、金や原油の相場はカナダドルやオーストラリアドルに影響を与えます。またニューヨークダウも為替相場に影響を与えます。アメリカの金利政策や雇用統計も参考になるでしょう。また為替変動の原則も知っておきましょう。FXブログはこちら

中東で戦争が起こると、まずドル安になり、その後、ドル高になります。日本で大きな災害があれば円安になります。マージンコールリスクを避けるためには、為替変動の激しい通貨を扱うときや、高い設定のレバレッジで取引をしているときに特に注意することが重要です。また基本的に強制ロスカットを避けるためには、余剰資金をたくさん持っている必要があります。投資は余裕を持って行うことが重要なのです。

流動性リスクを避けるためには、新聞の国際欄などにもこまめに目を通し、手持ち通貨を発行している国の情勢などにも目を配りましょう。またスプレッドが極端に大きな通貨も流動性にはやや難があると見ることができます。

FX事業者の信用リスクを回避するためには、まずその事業者が会社の資産と顧客の資産を分別保管し、信託保全が完備されていることが基準となります。その上で、事業者の現在の財務状況、これまでの推移なども総合的に判断して信用リスクを回避しましょう。

 
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